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情報の取捨選別を自分でやる時代！
自分なりの指標を見つけ、判断、組み立て方を身に付けよう！
『経営に必要な情報とは』前半、後半を通して、無限にある情報から、経営に必要な
情報がどこにあり、あなたにとってどんな情報が必要なのかご自身で見極め判断する
ポイント、情報の洪水から流れをみる目、定点観測から変化を知る、総合的な組み合
わせの判断についてお伝えしてきました。
今回も、『経営に必要な情報』について引き続き藤原直哉先生より紐解いていただき
ながら、第1回・第2回の『経営に必要な情報』の考えを導き出す具体的な方法をお伝
えします。自分の頭の中に「こうだ！」とイメージを創れないとどうにもならない世
の中です。「待っている」だけでは、自分で納得できる情報を得られず、行動できま
せん。能動的に情報へアクセスして、解釈できるようになりましょう！
情報がどこにあり、あなたにとってどんな情報が必要なのかご自身で見極め判断する
ポイント、情報の洪水から流れをみる目、定点観測から変化を知る、総合的な組み合
わせの判断についてお伝えしてきました。
今回も、『経営に必要な情報』について引き続き藤原直哉先生より紐解いていただき
ながら、第1回・第2回の『経営に必要な情報』の考えを導き出す具体的な方法をお伝
えします。自分の頭の中に「こうだ！」とイメージを創れないとどうにもならない世
の中です。「待っている」だけでは、自分で納得できる情報を得られず、行動できま
せん。能動的に情報へアクセスして、解釈できるようになりましょう！
＜マスコミに対する信用＞
・バブル経済
・出演者の交替
＜経営にはどんな情報が必要なのか＞
・いらない情報はない
・自分の問題意識と必要な情報の関係性
・景気の良し悪しをどこで見るのか
・お客さんや電車からの情報
・毎日毎日注意深く見ているかどうか
・検証してみること
・数字にならない、新聞にも載らないもの
・数か月遅れの景気統計
＜皮膚感覚を磨く＞
・統計はあまり関係ない情報収集の基本部分
・統計学、マスコミ以上に大切なもの
・普段の通勤や仕事で見えてくるもの
・日々の買い物から見えてくるもの
・いくらレジで払うか、物価の変化はわかる
・景気の不景気、景気の判断
＜基礎的なメカニズム＞
・経済の中で、経営に一番近い部分
・為替相場、株価、商品価格、金利
・円高と円安と自分の会社とお客さんとの関係性
・円高有利な業界、円安有利な業界
・あのお客さんは円高有利、このお客さんは円安有利
・プロでもわからない世界
＜断片的不確実なものが含まれている情報＞
・他の石に埋もれている原石
・”なんだろう”の積極性を持つこと
・証明された確実から物事を考える思考停止
・相手が何をしたいと思っているのか、何を考えているのか、何ができるのか
・当事者の身になってみると見えてくるもの、想像できるもの
・単純な原理
・接近しすぎず、ひいてみてみること
＜同じサイトを何年も見続ける定点観測＞
・従来のテレビ番組と違うケーブルテレビ
・編成がなくなった時代
・癖が見えてくる、人柄が見えてくる
・個性を知るところまで、見続けること
・その通り流しているのか、誇張して流しているのか、ほとんど流していないのかの差
・毎日歩いて感じることと同じこと
・腹におちる情報分析
・自分の実感に合う数字、他の人の実感に合う数字
＜経済の中で一番重要な金利の話＞
・為替の変動よりも金利の上がり下がり
・他人事のように見ることができない石油の値段、鉄の値段
・資源の値段と物価の関連性
＜情けは報いる・情報の最後は人＞
・本当のニュアンスがわかるためには
・当事者が見えていない、誤解しているケース
・照らし合わせた判断
・アナログな世界
・組み立てていく作業
・お客さんのところへいくこと
講師 藤原 直哉 先生
講師 藤原 直哉 先生
経済アナリスト 株式会社あえるば 取締役会長
特定非営利活動法人日本再生プログラム推進フォーラム 理事長
独立系シンクタンクとして「経済」「政治」「国際情勢」「組織のリーダーシップ」に関する独自の分析を行っているほか、小田原市および長野県南信濃遠山郷に拠点を構え、ロハス体験学校の主催、コンサルティング、社内教育、講演、執筆活動を行っている。また、藤原直哉が執筆する「ワールドレポート」を毎週発行。その他、社会人学校「藤原学校」を東京で月2回開催し、全国各地で「藤原塾」も開催している。さらにNHKラジオ第一放送の「ビジネス展望」、山口放送ラジオの「情報ダブルクリック」にレギュラー出演、NHK文化センター青山教室では「世界の中の日本経済」というタイトルで時局分析を行っている。
このほか以下の職責を兼務している。
・渋谷ソーホーバレーコモンズ（ＳＶＣ）推進協議会会長
・有限責任事業組合藤原KAIZEN研究会顧問
・ワシントン大学経営大学院名誉卒業生
・ワシントン大学経営大学院キー・パートナー