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- 【資料】JOB型人事制度への傾斜⑦.pdf(734.70 KB)
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今回のテーマは、「JOB型人事制度への傾斜⑦」です。
昨今で話題となっているJOB型人事制度について、大企業の導入事例を新聞記事やニュース媒体等で目にすることが多くなりました。しかし、その実態は能力型の評価制度と変わりない事例も出てきている為、JOB型制度に関する理解がまだまだ低いこともうかがえます。また、導入事例の記事を見ても、具体的な内容（策定方法や評価項目）について、明らかにされていないことも多く、中々参考となる事例がないのが現状です。
能力型とJOB型の人事制度における最大の違いは評価です。JOB型への関心が高くても、評価の内容や策定方法についてどのように進めていくべきか、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
今回は、JOB型人事制度の役割基準・職務基準・役割職務基準の3種類について触れ、各基準に合わせた評価内容やJob Description等の具体的な策定方法、留意点をご紹介します。ぜひ、この機会にお見逃しなくご覧ください。
講師 岡田勝彦 先生
人事コンサルタント
株式会社日本人事総研 代表取締役。
〔主な指導・講演先〕
各地商工会議所、青年会議所、ロータリークラブ、税務署、大手都市銀行、地方銀行、労働組合(連合会)、事業協同組合、労働基準局、社団法人、財団法人、独立行政法人、社会福祉法人をはじめ大手から中小零細にいたる一般企業など多数。人事制度は「企業発展のための手段である」「○○主義に固執しない」「運用できる制度を構築する」を理念とし平成５年設立以来、多数の企業様とご縁を頂いて参りました。また、人事部のない会社を中小企業と定義し、その会社の目線に立ち誠実で丁寧をモット－に独自の指導方法を確立し業種、業態や規模にかかわらずご支援させて頂いております。本Eラーニングを通じ、より多くの皆様に人事を中心に幅広い情報をお届けすることが企業経営の一助になれば幸いです。