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JOB型人事制度への傾斜③ 
今回のテーマは、「JOB型人事制度への傾斜③」です。前回に引き続き、JOB型の基礎的な部分についてご紹介します。現在でも多くの日本企業では、能力型が採用されています。 そのため、JOB型の設計事例は、決して多くありません。
JOB型の導入を検討しているが、 具体的にJOB型の人事制度をどのように設計すればよいのか、JOB型の導入によって生じる問題はないのか等、不安や悩みを抱えている人事担当者も多いのではないでしょうか。
今回は、JOB型の人事制度によって生じる課題について紹介しながら、日本企業にとってどのような制度を設計することが望ましいのか言及しています。また、実際に当社のクライアントでも導入されているハイブリッド型（JOB型と能力型 それぞれの課題を考慮した）制度についても触れています。これから人事制度の見直しを検討している企業のご担当者様は、ぜひこの機会にお見逃しなくご覧ください。
講師 岡田勝彦 先生
人事コンサルタント
株式会社日本人事総研 代表取締役。
〔主な指導・講演先〕
各地商工会議所、青年会議所、ロータリークラブ、税務署、大手都市銀行、地方銀行、労働組合(連合会)、事業協同組合、労働基準局、社団法人、財団法人、独立行政法人、社会福祉法人をはじめ大手から中小零細にいたる一般企業など多数。人事制度は「企業発展のための手段である」「○○主義に固執しない」「運用できる制度を構築する」を理念とし平成５年設立以来、多数の企業様とご縁を頂いて参りました。また、人事部のない会社を中小企業と定義し、その会社の目線に立ち誠実で丁寧をモット－に独自の指導方法を確立し業種、業態や規模にかかわらずご支援させて頂いております。本Eラーニングを通じ、より多くの皆様に人事を中心に幅広い情報をお届けすることが企業経営の一助になれば幸いです。